?参考資料にある計算書の主機関の用途

タンカー、フェリー、貨物船、漁船、観光船、曳船、小型巡視船等の主機関に搭載された例であった。

なお、報告段階では用途が不祥とした情報も含まれていたが、全体像の把握には有効と判断し検討資料として包含した。

?参考資料にある計算書の評価

図4.1に示すように、三つのグループすなわち

ほぼ400rpmまでの低速・中出力機関のグループ

700rpmから1,200rpmで代表される中速・中出力機関のグループ

2,000rpm以上の高速機関のグループ

が含まれていて、且っ?項で述べたように種々用途の主機関資料がふくまれていた。従って、提出された参考資料をもって委員会の検討方向を探るために充分であると評価し、次に述べるねじり振動の計算と計測に係わる全体の把握を行った。（但し、2サイクル機関並びに単筒500PSを越す大出力機関を除く）

（2）参考資料から見たねじり振動の計算方式と計測法

主機関製造場で採用しているねじり振動の計算方式及び起振力・減衰力の根拠と計測方式を「表4.1 計算方式と計測法」にまとめた。

表4.1計算方式と計測法

計算方式は、参考資料提出のすべての主機関製造場ではホルツァ方式を採用していた。起振力・減衰力の根拠としては、ロイド・ガイダンス、F.MLewisの表等で代表されるように、各主機関製造場では、自社の設計によくマッチする実験式を採用していた。

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